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話題＜ＮＯ．１５３＞

ＮＯ．１１８６　＜コロナ禍＞大阪のふぐ料理店「づぼらや」が閉店＜起稿　シバケン＞（２０／０６／１２）

【シバケン】　2020/06/12 (Fri) 16:08

イヤ、
大阪は詳しくは無く。
新世界、ミナミの店が、実際に、どこにあるかは、知らんです。
通天閣も、知らんのに。
黒門市場、日本橋のデンキ屋界隈に、ならば、一度だけ、行ったですが。

まあねえ、梅田界隈なら、同窓会で、何度も行ってるですが。その程度。

イヤ、
機会あらば、そらねえ、生涯に一度くらい、覗いてみたいなと。
思てたですが。行けず仕舞い。

そらねえ。
ふぐ料理が、どんなものかと。

＜写真１＝ふぐの巨大看板＞




＜写真２＝づぼらや全景＞




＞大阪市の老舗ふぐ料理店「づぼらや」が閉店を決めたことが１１日、分かった。新型コロナウイルスの感染拡大で市内２店舗を４月８日から臨時休業し営業再開を目指していたが、断念したという。

＞大正９年創業。大阪・通天閣近くの新世界本店（大阪市浪速区）と、大阪・ミナミの道頓堀店（同市中央区）の２店舗を運営している。閉店の理由について、づぼらやの運営会社の代表者は１１日「コロナだけではなく、経営上の理由」などと述べた。

＞すでに従業員には伝えており、このまま臨時休業を続け、閉店日は９月１５日とする。その間、従業員に給与を支払うとしている。今後、運営会社は不動産業などで事業を継続するという。

＞づぼらやは店頭にかかる巨大なふぐの看板が名物として知られ、大阪有数の老舗として親しまれてきた。店舗の跡地活用などは未定という。

＜参考＝「【動画】大阪の老舗ふぐ店「づぼらや」が閉店へ　ミナミの名所消える」（産経ニュース）＞
＜注＝【動画】スタート画面のみ＞

【シバケン】　2020/06/12 (Fri) 20:12

＜副題＝閉店に無関係なれどの、「かに道楽」の話。＞

てっちり、ふぐ料理の、「づぼらや」の、ふぐの、大看板が有名なら、です。

カニの足が動くの、大看板、カニの、「かに道楽」も有名＜！＞
ここなら、京都、三条寺町の北西角にあるです。

行けば、当然の、目には、入るですが。
残念乍らの、一度も入った事、無いです。
まあね、値が高いが最大の理由。

加えての、この店には、駐車場が無いです。
あるには、あるけれどの、御池通りの市営駐車場があるですが。当然にして、有料。

対して、東山四条にあるの、「かに家」になら、結構、行ってるです。
ここは、駐車場完備故と、値が相応かと。
「かに道楽」との、値の比較、した事、無いですが。

＜写真＝京都三条寺町の、「かに道楽」の店先。＞

ＮＯ．１１８７　＜今更ですが＞韓国・脱北者のビラ散布団体の刑事告発と法人認可取り消し？＜起稿　通りすがりでもないＭｒ．Ｘ＞（２０／０６／１４）

【通りすがりでもないＭｒ．Ｘ】　2020/06/14 (Sun) 19:03

文政権は従北丸出し。
それでも支持率が高いです。
つまり、韓国は北朝鮮に吸収合併される道を選択？

＞北朝鮮が韓国の脱北者による金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長を非難するビラの散布に反発し、韓国との通信回線を遮断した問題に絡み、韓国統一省は１０日、ビラを散布した脱北者団体など２団体を南北交流協力法違反容疑で刑事告発し、団体の法人認可を取り消す方針を明らかにした。

＞韓国政府が北朝鮮の一方的な措置に抗議することもなく、北朝鮮の主張に迎合して韓国国民である脱北者に強硬手段を発動した形だ。文在寅（ムン・ジェイン）政権の対北弱腰姿勢を象徴する動きといえ、保守層を中心に韓国内での反発は避けられない。

＞北朝鮮は、ビラ散布を黙認したとして、韓国政府を連日非難している。４日に正恩氏の妹、金与正（ヨジョン）党第１副部長が南北軍事合意の破棄などを示唆し、翌日、北朝鮮・開城（ケソン）の南北共同連絡事務所の撤廃を予告。９日には、韓国との通信回線の完全遮断を発表していた。

＞告発の対象は、５月３１日に「偽善者　金正恩」などと書いたビラ５０万枚を大型風船で飛ばした「自由北朝鮮運動連合」など２団体。統一省当局者は、北朝鮮に「物品を搬出」する際に統一相の承認が必要だと定めた南北交流協力法に違反したとしている。ビラ散布について「南北首脳間の合意に反し、南北間の緊張で境界地域の住民の生命・安全に危険を及ぼし、公益を侵害した」とも批判した。

＞団体は、朝鮮戦争勃発７０年の２５日に合わせ、ビラ１００万枚の散布を予告。当局が阻止に向けて先手を打ったともいえるが、団体側は告発発表後も散布を強行する構えを崩していない。

＞与正氏の警告に対し、統一省は、ビラ散布を含む南北の緊張を高める行為を防ぐ法律案の準備を明言。一方で、憲法が保障する「表現の自由」に抵触するとして反対する声も強い。


＜参考＝「文政権、脱北者団体を刑事告発へ　ビラ散布で北の脅しに迎合」（産経ニュース）＞

【通りすがりでもないＭｒ．Ｘ】　2021/05/03 (Mon) 22:01

北の妹が再度、警告


＞北朝鮮の金正恩朝鮮労働党総書記の妹、金与正党副部長は２日、談話を発表し、韓国の脱北者団体が北朝鮮の体制を批判するビラを散布するのを韓国政府が阻止しなかったと非難し「相応の行動を検討する」と報復を警告した。朝鮮中央通信が伝えた。

＞また、北朝鮮外務省のクォン・ジョングン米国担当局長も２日、談話を発表。バイデン米大統領が４月２８日の施政方針演説で北朝鮮の核開発は深刻な脅威だと指摘したことについて「大きな失敗」だと非難し、「やむを得ず相応の措置を研究せざるを得ない」と述べ、けん制した。（共同）

＜参考＝「金与正氏、脱北者ビラに報復を警告　外務省は米大統領演説非難」（産経新聞）＞

ＮＯ．１１８８　＜コロナ対策＞コロナ収束に自粛は関係無かった＜大阪の専門家会議＞＜起稿　シバケン＞（２０／０６／１４）

【シバケン】　2020/06/14 (Sun) 20:39

「コロナ収束に自粛は関係なかった」
とは、最近、よく、聞くです。テレビで。

そもそもが、「緊急事態宣言」は遅過ぎたです。
何をやるにも、安倍政権、周回遅れは事実。

大阪と、日本政府の、専門家会議とは、若干の差異あって、大阪の方が、より、わかり易いかと。
その大阪の専門家会議で、発表の資料が公開されてるです。

オッとの、当方も、よくは、理解出来てませんですが＜汗＞
あくまでもの、現時点までの、結果からの推論。

＞大阪府が６月１１日、緊急事態宣言が解除されてから初めての「新型コロナウイルス対策本部専門家会議」を実施。ここで、「大阪大学 核物理研究センター」のセンター長・中野貴志教授が、「感染拡大の収束に外出自粛や休業要請による効果はなかった」と明言した。

＞この会議にオブザーバーとして初めて参加した中野教授は、政府が感染状況の傾向をつかむために用いる指標・Ｋ値を発案した物理学者。Ｋ値とは、累計感染者数あたりの直近１週間の感染者数を比率で表したもので、日を追う毎に減少するその値の変化をグラフでみた際、傾きが急であるほど収束は近づくとみられる。

＞「日本では第１波を非常に効率よく収束させ、３月初旬に収束させていたが、間髪を入れずに欧米から感染者が流入し第２波の感染拡大が始まった。その拡大がピークになり、そこから減少になった時期（ピークアウト）は３月２８日頃。原因は３連休の気のゆるみではない」と自身の分析結果を説明した中野教授。

＞吉村洋文知事による「ピークアウトに外出や営業自粛の効果はあったのか？」との質問には、「データを見る限りは、相関が少ない。欧米などは、何か政策の効果が見えた場合にＫ値の傾きに変化が出ている。大阪の推移を見る限り、それとは関係なく収束したというと考える方が自然」と回答した。

＞さらに吉村知事が、「（北海道大学の）西浦博教授は４月１５日の時点で（国内死亡者が）４０万人に上がると示された。どう思うか？」と質問。

＞中野教授は、「（西浦教授の想定値は）あり得ないと思った。しかし、取られた政策が間違っていたとは思わない。後から考えると過剰だったりするが、そのことをことさら責めたり、完全に間違っているとあげつらったりするのは間違っている。大切なのは冷静な目でデータ蓄積を見返すこと」と語った。

＞これらの議論のなかで「自粛要請の不要論」について、座長である大阪大学の朝野和典教授は、「例えば東京では接待を伴う飲食というのがクラスターを作っているのが事実。クラスターを作らせないという意味での休業は有効で、次の波が来たときもやる必要がある」と説明。

＞その一方で、「むしろ重症化させないような方策もあるべき。高齢者、基礎疾患のある人を逆に隔離する方策もあるべきじゃないか、ほかの人たちよりもより強く自粛、外出をやめていただくというアラートを出す必要もある」という意見も。

＞また、「もう少し深くいろんな人の意見も聞いて、意見を戦わせる必要がある。今日の議論だけで、自粛・休業が無意味だったという結論にはしていただきたくない」と、結論を急がないよう釘を差した。
＞取材・文・写真／岡田由佳子

＜参考＝「コロナ収束に自粛は関係なかった、大阪の専門家会議で明言」（Lmaga.jp）＞
＜消滅・２０／０８／０６＞

ＮＯ．１１８９　新型コロナウイルス、抗体検査で、東京で１０００人に１人が陽性＜起稿　磯津千由紀＞（２０／０６／１６）

【磯津千由紀(寫眞機廢人)@ThinkPad T520(Win10Pro64bit)】　2020/06/16 (Tue) 21:44

　こんばんは。


　此の値が高いか低いかは人によって感じ方が違うようですが、私が思ってたよりもずっと低かったです。
　此れほど低いと、統計的に、検査母数が少なすぎて精度が低いです。しかし、凡その実態は、分かったです。


＞ 新型コロナウイルスに感染したことがあるかを調べる抗体検査について、厚生労働省が3都府県でおよそ8000人を対象に行ったところ、抗体を保有している人の割合は東京で0.1％などとなりました。厚生労働省は、大半の人が抗体を保有していないことが明らかになったとしています。一方、抗体によって2回目の感染を防げるかはわかっていないということです。


＞ 抗体検査は、ウイルスなどに感染すると体内でつくられる「抗体」と呼ばれるたんぱく質が血液中にあるかを分析し、過去に感染したことがあるかどうかを調べます。

＞ 厚生労働省は、今月1日から7日にかけて人口が一定規模ある地域のうち、10万人当たりの感染者数が最も多い東京と大阪、最も少ない宮城の3都府県で、無作為抽出した20歳以上の男女合わせて7950人を対象に、新型コロナウイルスの抗体検査を実施しました。

＞ その結果、抗体を保有している人の割合は、東京で0.1％、大阪で0.17％、宮城で0.03％だったと16日発表しました。

＞ これまでに確認されていた、感染者数が人口に占める割合は先月末時点で、東京で0.038％、大阪で0.02％、宮城で0.004％で、これと比べると抗体を保有する人の割合は高いものの、厚生労働省は大半の人が抗体を保有していないことが明らかになったとしています。

＞ 一方、新型コロナウイルスの抗体が、体内でどれくらいの期間持続するかや、2回目の感染を防げるのかなど、詳しい性質は現時点ではわかっていないということです。


＞ 抗体検査の詳細内容

＞ 今回の抗体検査は、日本国内で過去に新型コロナウイルスに感染した人の割合を推定するため、厚生労働省が今月1日から7日にかけて行いました。

＞ 実施する地域については、100万人以上の都市がある人口が200万人以上の都道府県のうち、人口10万人当たりの累積の感染者数が多い東京と大阪、また、最も少ない宮城の3都府県が選ばれました。

＞ 対象者は無作為に抽出された20歳以上の男女7950人で、東京では1971人、大阪で2970人、宮城で3009人が、それぞれ検査を受けました。

＞ 海外企業のロシュ社とアボット社が製造する2種類の試薬を使った検査で、いずれも陽性となった場合に「陽性」＝「抗体を保有している」としました。

＞ その結果、東京は1971人のうち2人、大阪は2970人のうち5人、宮城は3009人のうち1人が陽性と確認され、抗体保有率はそれぞれ、東京が0.1％、大阪が0.17％、宮城が0.03％となりました。

＞ 一方、今回の抗体検査では、2種類の試薬のほか、別の海外企業のモコバイオ社のキットを使った検査も行われました。

＞ キットがアメリカ食品医薬品局への申請中であることから、これを使った検査は参考値とされていますが、東京が21人で1.07％、大阪が37人で1.25％、宮城が36人で1.2％の陽性が確認されました。


＞ 「海外との単純比較は難しい」厚労省

＞ 今回の検査で得られた抗体を保有している人の割合について厚生労働省は、検査の方法や対象者の選び方が異なるため、海外の数値との単純な比較は難しいとしています。

＞ 厚生労働省は今回、判定をより正確に行うため2種類の検査試薬を用いて、ともに陽性となった場合に限って「陽性」＝「抗体を保有している」としましたが、海外の調査では、1種類の検査で判断しているケースもあるということです。

＞ また、検査対象については、無作為抽出して選んだ一般市民を対象に行いましたが、海外の調査では医療従事者など、対象の範囲を狭めているケースもあるということです。


＞ 「東京0.1％は妥当な結果」東京都医師会

＞ 厚生労働省が行った、新型コロナウイルスに感染したことがあるかを調べる抗体検査で、抗体を保有している人の割合が東京都で0.1％となったことについて、東京都医師会の角田徹副会長は「今回の検査は相当精密で、信用できると考えている。0.1％という結果は、人口に対する、これまでに確認された感染者数などから判断すると妥当な結果だと言える」と述べました。

＞ そのうえで、今回の結果から分かったことについては「新型コロナウイルスの感染の形態は、インフルエンザウイルスのように普通の生活の中で、たとえば満員電車に乗っているだけで次々にうつるものではないと考えられる。感染の形態はある程度、限定されるので、過度に恐れる必要はなく、3密を避けるなどすれば予防できるとみている」と説明しました。

＞ 一方で「今回の結果は、ほとんどの人はウイルスに感染していなかったことを示すもので、ワクチンができるまでは多くの人に感染する可能性が残っているとも言える。第2波は普通の生活に戻ると必ず来るので、一人一人が引き続き、感染しないための行動をとることが重要だ」と話しました。


＞ 「99％以上が未感染 対策継続の必要」専門家

＞ 厚生労働省が行った新型コロナウイルスに感染したことがあるかを調べる抗体検査について、日本感染症学会の理事長で、東邦大学の舘田一博教授は「抗体を保有している人の割合が東京で0.1％というと、単純に人口に当てはめて1万4000人程度で、実際に感染が確認された人数よりは多いが、予想していたよりも少ないと感じる。感染が拡大しないか、あれだけ危ぶまれていたことを考えると、うまく感染拡大を抑え込めていたと考えることができる」と話しています。

＞ そのうえで「一方で、まだ99％以上の人が感染していないということは今後、流行の第2波や第3波が来た場合、第1波と同様に感染が広がっていくリスクがあると考えねばならず、いわゆる『3密』の回避やマスク着用の徹底など、対策を継続する必要がある」と指摘しています。

＞ また、抗体の保有率が10％を超えたという地域もある海外との比較については「海外と比べても抗体の保有率は明らかに低く、マスクを着用して飛まつの飛散を防いだり、手洗いを頻繁に行ったりするなど、日本人ならではの文化や習慣が影響している可能性がある。まだ明確なことは分からないが、感染拡大を考えるうえで重要なポイントで、今後、検証が必要だ」と指摘しています。

＞ 一方、東京都で16日、新たに27人の感染が確認されたことについては「きのう、おとといより人数は少ないが、感染者数が、あすは50人に、あさっては100人にと増えていっても、おかしくはない状況だ。一日一日の感染者数の変化にとらわれずに、長いスパンで感染対策を継続することが大切だ」と話しています。


＞ 米ＮＹ州では12.3％

＞ 新型コロナウイルスに感染したことがあるかどうかを調べる抗体検査は、世界各国で行われています。

＞ このうち、感染者数、死者数ともに最も多いアメリカでは、東部ニューヨーク州で、先月2日までの2週間に1万5000人を対象に抗体検査を実施し、12.3％の人に抗体が確認されたということです。

＞ ヨーロッパでは、外出制限などの厳しい措置をとっていないスウェーデンで、公衆衛生局が8週間にわたる抗体検査を実施しています。

＞ このうち、4月下旬の1週間に採取した合わせて1104件のサンプルを分析したところ、抗体を保有している割合は首都ストックホルムで7.3％だったということです。

＞ また、イギリスの国家統計局によりますと、イングランドでは、4月26日から先月24日までの1か月間で885人の抗体検査を実施し、6.78％に抗体があると確認されたということです。


＜参考＝「新型コロナ抗体保有割合 東京0.1％ 大半が抗体保有せず 厚労省」（ＮＨＫ、６月１６日）＞
＜消滅・２０／０７／２２＞

ＮＯ．１１９０　＜コロナ対策＞ステロイド系抗炎症剤「テキサメタゾン」の可能性。＜起稿　シバケン＞（２０／０６／１７）

【シバケン】　2020/06/17 (Wed) 18:32

可能性として、ステロイド系抗炎症剤「テキサメタゾン」に、コロナ薬としての効能。


＞安価で手に入りやすいステロイド系抗炎症剤「デキサメタゾン」が、新型コロナウイルスで重症になる人の命を救うかもしれない。

＞英オックスフォード大学の研究チームによると、低用量のデキサメタゾンは新型ウイルスとの戦いで画期的な突破口になる。

＞新型コロナウイルスに対し、様々な既存の治療法の効果を試す世界的規模の臨床試験の一貫として、デキサメタゾンが試された。

＞その結果、人工呼吸器を必要とする重症患者の致死率が3割下がり、酸素供給を必要とする患者の場合は2割下がった。

＞新型ウイルスのパンデミック（世界的流行）の初期からイギリスでデキサメタゾンを治療に使用していた場合、最大5000人の命が救えたはずだと研究者たちは言う。

＞さらに、新型コロナウイルスによる感染症「COVID-19」の患者が多く出ている貧しい国にとっても、安価なデキサメタゾンを使う治療は大いに役立つと期待される。


＞重症者の致死率が大幅に下がる
＞イギリス政府は20万人分の投与量を備蓄しており、国民医療制度の国民保健サービス（NHS）で患者への使用を開始する方針を示した。

＞ボリス･ジョンソン英首相は「イギリス科学界の素晴らしい成果」を歓迎し、「たとえ感染の第2波が来ても備蓄が足りるよう、数を確保するための措置をとった」と述べた。

＞イングランド首席医務官クリス・ウィッティー教授は、「COVID-19にとってこれまでで一番重要な臨床試験結果だ。手に入りやすく安全でなじみのある薬によって、酸素供給や人工呼吸器が必要な人の致死率が大幅に下がった。（中略）この発見が世界中で人命を救う」と評価した。

＞＜関連記事＞

＞当惑する医師たち　新型コロナウイルス治療の最前線で
＞欧州初のワクチン臨床試験、英オックスフォード大で始まる

＞新型コロナウイルスに20人が感染した場合、19人は入院しないまま回復する。入院する人もほとんどは回復するものの、重症化して酸素供給や人工呼吸器を必要とする人もいる。


＞デキサメタゾンはこうした重症患者の治療に効果があるもよう。

＞新型ウイルスに感染した患者の体内では、ウイルスと戦う免疫系が暴走することがある。その免疫系の過剰反応による体の損傷を、デキサメタゾンが緩和するものとみられる。

＞「サイトカイン・ストーム」と呼ばれる免疫系の過剰反応が、患者の命を奪うこともある。

＞デキサメタゾンはすでに抗炎症剤として、ぜんそくや皮膚炎など様々な症状の治療に使われている。


＞初めて致死率を下げる薬
＞オックスフォード大学が主導する臨床試験は、約2000人の入院患者にデキサメタゾンを投与。それ以外の4000人以上の患者と容体を比較した。

＞人工呼吸器を使用する患者については、死亡リスクが40％から28％に下がった。

＞酸素供給する患者は、死亡リスクが25％から20％に下がった。

＞研究チームのピーター・ホービー教授は、「今のところ、致死率を実際に下げる結果が出たのは、この薬だけだ。しかも、致死率をかなり下げる。画期的な突破口だ」と話した。

＞研究を主導するマーティン・ランドレイ教授によると、人工呼吸器を使う患者の8人に1人、ならびに酸素供給治療を受ける患者の20-25人に1人が、デキサメタゾンで救えることが分かったという。

＞「これはきわめて明確なメリットだ」と教授は言う。

＞「最大10日間、デキサメタゾンを投与するという治療法で、費用は患者1人あたり1日約5ポンド（約670円）。つまり、35ポンド（約4700円）で人ひとりの命が救える」

＞「しかもこれは、世界中で手に入る薬だ」

＞状況が許す限り、新型コロナウイルスで入院中の患者にはただちに投与を開始すべきだと、ランドレイ教授は促した。

＞ただし、自宅で自己治療するために薬局に買いに行くべきではないと言う。

＞デキサメタゾンは、呼吸補助を必要としない軽症の患者には効果がないもよう。

＞3月に始動した新型コロナウイルス治療薬の無作為化臨床試験「リカバリー・トライアル」は、抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」も調べたものの、心臓疾患や致死率の悪化につながるという懸念から、ヒドロキシクロロキンについては試験を中止した。

＞一方で、感染者の回復にかかる時間を短縮するとみられるレムデシビルは、すでにNHSの保険対象になり治療現場で使われている。

＞＜解説＞　ファーガス・ウォルシュBBC健康担当編集委員
＞COVID-19の死者を減らすと初めて立証された薬は、高価な新しい薬ではなく、古くからずっと使われてきた、きわめて安いステロイド剤だった。

＞世界中の患者が直ちにその恩恵を受けることになるので、これは歓迎すべき発見だ。

＞この臨床試験の最新成果がこれほど急いで発表されたのは、そのためだ。とてつもない影響を世界中にもたらすので。

＞デキサメタゾンは1960年代初めから、関節リウマチやぜんそくなど、幅広い症状の治療に使われてきた。

＞これまでは、人工呼吸器を必要とするCOVID-19患者の半数が亡くなってきた。その致死率を3割減らすというのは、絶大な効果だ。

＞集中治療室では点滴で投与する。もう少し軽症な患者には、錠剤で与える。

＞これまでのところ、COVID-19患者に効果があると証明された薬は、エボラ治療薬のレムデシビルだけだった。

＞レムデシビルは症状の回復期間を15日から11日に短縮する。しかし、致死率を下げると言えるだけの証拠は出ていなかった。

＞デキサメタゾンと異なり、レムデシビルは数の少ない新薬で、薬価もまだ公表されていない。

＜参考＝「新型コロナウイルス治療に「画期的発見」　ステロイド剤が重症患者に効果」（BBC NEWS）＞

ＮＯ．１１９１　＜コロナ環境＞人口密度、気温が、コロナ感染に影響＜名古屋工大研究グループ分析＞＜起稿　シバケン＞（２０／０６／１８）

【シバケン】　2020/06/18 (Thu) 11:04

まあねえ、
人口密度なるは、「３密」に該当故、密度低い方が、安全であるは、わかるです。

気温で、高温、多湿も影響は、インフルエンザでも、その傾向あるですが、専門家筋が、世界中で、感染者多発してる故、季節要因影響僅少ではと、申してたですが。
梅雨の時期＜多湿＞が、コロナ・ウィルスに打撃を与えるなら、日本にとっては、幸いかと。

＞新型コロナウイルスの感染は、人口密度や気温が大きく関係していることが名古屋工業大学の研究グループによる分析であらためて裏付けられました。

＞この研究は、工学的なデータ解析によるシミュレーションが専門の、名古屋工業大学大学院工学研究科の平田晃正教授らの研究グループが発表したものです。

＞愛知など１９都府県の統計値を分析した結果、感染拡大から収束までの期間は人口密度が高い地域ほど長くなることや、ウイルスの感染者数と死者数も人口密度に比例する傾向がみられたということです。

＞また、高温・多湿なほど期間が短くなる傾向にあるということです。

＞今回の研究は、懸念されている第２波の感染規模の予測などにつながることが期待されます。


＜参考＝「「新型コロナ」感染は人口密度や気温が関係…名古屋工大研究グループ分析」（CBC News）＞
＜消滅・２２／０７／０７＞

【磯津千由紀(寫眞機廢人)@ThinkPad T520(Win10Pro64bit)】　2020/06/18 (Thu) 14:16

　シバケン様、こんにちは。


　「３密を避ける」という策が有効であると、データで示されたことに意義があります。

【シバケン】　2020/06/19 (Fri) 23:13

＜副題＝詳報＞

人口密度との相関関係は示されてるですが、気温、高温多湿の資料は無い。


＞「新型コロナウイルス感染症は人口密度が高い都府県ほど感染拡大が続く期間や収束までの期間が長く、感染者数、死者数も増える傾向にある」。こうした分析結果を名古屋工業大学の研究グループが17日に発表した。これらの期間の長さに気温や湿度も影響することも分かり、データは今後の感染拡大防止対策の参考になりそうだ。

＞研究グループは名古屋工業大学・大学院工学研究科電気・機械工学専攻の平田晃正教授（先端医用物理・情報工学研究センター長）のほか、同専攻のゴメス・ホセ准教授、安在大祐准教授、小寺紗千子特任助教がメンバー。

＞平田教授らは、1日の新規感染者数の最大値が10人以上で、死亡者数の最大値が4人以上だった東京都、大阪府のほか茨城、群馬、千葉、神奈川、富山、石川、岐阜、愛知、京都、兵庫、福岡、沖縄各県の計14都府県を対象に、緊急事態宣言が全面解除された5月25日までのデータなどを基に、感染拡大と収束の期間がどのような因子と関係が深いかを分析した。すると、累積の感染者数や死者数は１平方キロメートル当たりの人口密度と明確な相関関係があった。

＜図１＞
人口密度と累積感染者数との相関関係を示したグラフ（名古屋工業大学提供）




＞また、14都府県に埼玉、静岡、滋賀、広島、佐賀各県を加えた19都府県を対象に分析した。その結果、感染拡大と収束の期間は人口密度と強い相関関係があった。温度や湿度（絶対湿度）が同じ場合、例えば人口密度が約5倍になると、拡大と収束の期間が5日程度延びるという。このほか、気温や湿度という因子との相関関係もはっきりと出て、高温、多湿になると拡大と収束の期間が短くなる傾向があることも明らかになった。

＜図２＞
人口密度と感染拡大・収束の期間との相関関係を示したグラフ（名古屋工業大学提供）




＞研究グループは人口密度と気温、湿度から、拡大と収束の期間を推定する独自の計算式（多変量解析数式）を作成し、実際の感染状況と比較照合した。すると、ほとんどの都府県でほぼ合致した。一部の県で一致しなかった理由として、3月ごろの海外からの帰国者やクラスター発生などの影響が挙げられるという。同グループは第2波が起きた際に拡大と収束の期間をある程度予測することが可能としている。


＜参考＝「「新型コロナは人口密度が高いほど長期化の傾向」、名工大が分析」（SciencePortal）＞
＜消滅・２０／１１／１０＞

ＮＯ．１１９２　＜コロナ対策＞４人以上での会食は飛沫感染に要注意＜！＞＜起稿　シバケン＞（２０／０６／１８）

【シバケン】　2020/06/18 (Thu) 16:39

一昨日のニュースですが。
会食で、４人以上になると、どおしても、大声出すと。
大声出せば、飛沫で、感染の危惧。

＞東京都では2日続けて50人近くの感染者が確認されているが、4人以上の大人数で会食して感染したケースが多くなっていることがわかった。

＞東京都では、夜の街の接待をともなう飲食店での感染が多く、積極的な検査が進められているが、その一方で、誕生パーティーや会食などでの感染も増えている。

＞15日の新規感染者48人のうち13人は、飲食店で友人らと会食した際に感染した疑いがあるが、4人以上の大人数で会食して感染したケースが多くなっているという。

＞大人数では、より大きな声で話すことで飛沫感染のリスクが高まるため、都の担当者は、「リスクはお互いにあると常に意識して接してほしい」としている。

＜参考＝「4人以上の会食 感染多く　飛沫感染に注意」（FNN）＞
＜消滅・２０／０７／１８＞